人事評価制度構築支援
人材育成に力を入れたい医療機関必見！
組織活性化につながる人事評価制度構築支援
医療機関は、制度変革や地域連携に対応しながら、高品質な医療と介護、社会貢献を目指す必要があります。そのためには、人事戦略と財務戦略が非常に重要です。特に、医療サービスを創出するスタッフの意識改革と能力向上、優秀な人材の育成と確保、公平公正な評価と処遇のルール作りなどが必要です。貴院の人材・組織の活性化と経営資源の効率的投入と生産性の高い組織作りの礎となる人事評価制度構築をお手伝いします。
こんなお悩みありませんか？
- 頑張っている職員を評価
するための仕組みが欲しい - 賃金の見直しを殆ど行って
いないため、時勢や実態に
合う賃金体系に整備したい - 各役職の役割が不明確の
ため、一体感のある組織
運営を図りたい - 計画的な教育・育成が
できておらず、人材が
育っていない - 働き方改革への対応や
各種規程の再整備をしたい
総合メディカルが解決します！
職員との円滑な関係・医療の質・サービスの向上など満足度を高める支援を行います。
人事評価制度構築支援
サービスの紹介動画
人事評価制度の構築に始まり、戦略立案から評価管理、システムの導入にも対応します。この動画では支援医療機関からの課題や要望を踏まえた、サービス実例をご紹介します。
職員の頑張りを評価する
役割遂行職務貢献度評価導入
職員の頑張りを評価する役割遂行職務貢献度の評価を導入・変更することをご提案します。役割基準の設定と能力に応じた職能資格等級への位置づけ、役割遂行を目的とした人財の育成が可能になります。一人ひとりの頑張りが評価され、労働意欲のモチベーションアップにつながります。
等級制度を導入し、職員に求
められる役割を明確化
等級制度を導入し、人事評価の前提となる職員に求められる役割を明確化します。新人と中堅・ベテランでは業務において求められる役割が異なり、自分自身のレベルを知るには、一定の基準・要件を定義づける必要があります。これを定量化するには、等級設定の導入が必要になります。求められている役割・能力を明確にし、人材育成・組織体制作りをサポートします。
評価による処遇への反映を
見据えた新賃金体系の整備
公平・公正・納得性の観点から勤続習熟度・役割遂行職務貢献度の評価による処遇への反映を見据えた新賃金体系の整備を行います。また、賃金水準においては、時勢や各等級の役割に応じ、貴院に即したもの設定します。
目標管理と人事評価を連動、
やる気と自己啓発を促進
目標管理と人事評価を連動して運用することにより、公平かつ納得性が高まる評価と処遇の反映を実現し、職員の育成や自己啓発の推進を支援します。また、人事評価制度導入への参画意識を醸成するため、評価項目の設定や目標管理は部門長参加による検討委員会を立ち上げ、現場の意見を反映させながら構築します。
プロジェクトの流れ
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FLOW. 1
各種規程や賃金体系・各種手当などの確認・現状分析（約２ヶ月）
主な支援内容は、貴院の各種規程や職種・経験年数毎の賃金の分散状況、各種手当などの現賃金体系の確認、周辺医療機関との処遇面の比較、昇給賞与の支給方法や個人評価有無など、現行運用の確認となります。これらの分析結果を精査し、貴院の今後の人事評価制度構築の方向性を確認・検討します。
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FLOW. 2
各種制度設計による人事評価制度の構築（約７ヶ月）
主な支援内容は、等級制度・人事考課制度・目標管理制度・新賃金体系の設計と構築になります。等級制度は、役割・等級の基準や体系を設計し、等級区分・各職員の格付けの設定、人事考課制度や目標管理制度は、人事考課表・目標管理シートの作成、評価基準の統一、運用方法などを設計します。また、新賃金体系においては、現行から新たな体系へと移行する場合の各職員の賃金シミュレーションなどを行い、支給原資の確認と円滑な移行を検討します。
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FLOW. 3
運用マニュアル・説明会などの周知活動と考課者研修（約３ヶ月）
主な支援内容は、運用マニュアルや制度構築に伴う各種規程の整備、全職員への説明会、そして考課者研修になります。運用マニュアルには、上記で築き上げてきた各種制度の仕組みや運用の流れの他、一般的に問合せが想定されるものについてはQ＆Aも盛り込んでいます。考課者研修では、先ずは、人事評価制度構築の意義や目的を伝えた上で、評価基準や目標設定、個人面談などのポイントをお伝えします。
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FLOW. 4
人事評価制度構築後の定着支援
主な支援内容は、人事評価制度導入後の試行期間における運用状況の確認や考課者への研修を行います。考課者研修では、試行期間中の考課結果をもとに部下と上司の評価傾向や考課者間の評価のバラツキなどを分析し、その是正ポイントなどもお伝えします。人事評価制度は構築が目的ではなく、制度を定着させ、上手に活用しながら職員のモチベーションの向上や組織全体の活性化を図ることが重要です。
